明日をもっと素晴らしくするために（潜在意識への道）

中世暗黒時代（ Dark Ages）とは、ローマ帝国の衰退に伴い、西ヨーロッパの人口動態、文化、経済が悪化したことを主張する歴史時代区分である。
暗黒時代という概念は、1330年代にイタリアの学者ペトラルカが、古典古代の「光」に比べてローマ時代以降の世紀を「闇」とみなしたことに端を発している。この概念は、ローマ崩壊からルネサンスまでの間のヨーロッパにおける知的暗黒の時代である中世全体を指すようになり、特に18世紀の啓蒙時代に広まった。
ヨーロッパには方向を見定める目印となるような山が無い。ローマ帝国の力が衰えてしまった後のヨーロッパの平地に育つ広葉樹は大地を覆い、うずたかく積もった落ち葉は道を閉ざし、人の行き来もままならなかった。
北からはノルナンディーやゲルマン民族の大移動があり、東からはモンゴルの襲来があった。
定着しているかに見えるキリスト教は男性のみのものであり、女子は除外されていた。
支える農民も土地所有者に限られ、小作農は従来からの土地に浸透していた自然神であった。
この地域に国ができるのには、その後に時間を要した。
ヨーロッパ人は排他的な一神教をもって文化的であると主張し、それ以外は無宗教であると決めつけているようだが、多神教である国々の方が人倫を大切にしていることを知るべきである。
一神教以外を無宗教であると決めつけて憚らないのは、極めて乱暴な考え方ではないのか。

日本の自動車産業は時代後れで悪いものとしてカーボンフリーを謳い文句に走っているが、その実はロシアの天然ガスや石油を頼りにしているから、ウクライナ紛争が長期化していることで化石燃料に回帰するしか無いように見える。
今頃掌を返したように化石燃料を求めても、輸出してくれる国を探すのは簡単ではない。
日本は他国から批判されるままに、マスコミなどを通して自国日本が悪いと報道してきた。
しかし、現実に目を向けると、日本の水素自動車は、大型トラックなら構造上作成が可能ということになっていて、他国が追随できない域に達しているらしい。
日本の自動車産業の上になりたかった諸国はどうするのだろう。
多様な発電方法を研究してきた日本を侮るには、日本と同様の地道な努力が要る。

C国は、殆どすべての近隣諸国に対し、接続している地域を一方的に自国領だとする勝手な法を制定し、合法であると装って軍艦を派遣する無法を罷り通らせているが、日本への侵略は断固排除しなければならない。そのために実弾射撃が必要となったら、日本国民は認めるべきである。
マスコミや識者？は頭から反対するが、ウクライナの例を見るまでもなく、いったん後退すれば、被害は際限もなく拡大する。

沖縄県石垣市）への接近・上陸を実行したら、重大凶悪犯罪とみなして危害を与える「危害射撃」が可能とすべきであり、海警船への対応として、「正当防衛・緊急避難」以外で危害射撃ができると政府が説明したのは初めて。尖閣諸島周辺で領海侵入を繰り返す海警船に対し、海上保安庁の武器使用の範囲を明確にしたことは、国防上当然である。
　自民党の大塚拓国防部会長は会合後、記者団に「現行法の中で何がどこまでできるかをぎりぎりまで詰めた結果で、即時適用可能だ」と強調した。

　国際法上は、他国の領域内であっても外国軍艦・公船には特別な法的地位が認められる「主権免除」の原則があり、危害射撃は原則として「正当防衛・緊急避難」に限定される。ただ、国連海洋法条約では領海内で外国公船が「無害でない通航」を行う場合、「必要な措置」を取ることができるとしている。
　海上保安庁の武器使用については海上保安庁法２０条に規定があり、１項で警察官職務執行法７条を準用するとしている。７条は凶悪犯罪に対する武器使用を認めており、今回の危害射撃予告はここに依拠する。

政府はこれまで、領海に侵入した海警船に対し、退去要求などを行った上で従わない場合には船をぶつけて強制的に進路を変える「接舷規制」を行い、それでも突破された際には危害を与えない船体射撃を行うと説明してきた。こうした一連の対応に今回、危害射撃を加え、尖閣諸島を自国の領土と主張する海警船の接近・上陸は重大凶悪犯罪に該当すると示した形だ。
無茶を押し通すことを阻止するのは、違法ではあるまい。
国内でも、国会で無茶を押し通そうとしているが、無茶を避ける為のなんらかのルールを制定すべきではないのか？
預かり知らない行政文書に対する度重なる質問に対しては、答えようがないことを質問するのはやめてくれというのは当然なのではないのか？
委員会の委員長が「大臣は質問に対し答弁すべきなのにそれを避けたのは謝罪すべきだ」などといっていたが、やってもいないことでも質問があったら、それを認めて大臣を辞任すべきだと言ったに等しい無茶である。
道理が引っ込むような議事運営は、どうにかならないものか？

圧倒的な力差があるから、日本は要求されたら聞くより仕方がないが、これまでの結果を見ると、米国にとっても良くはなかったのではなかろうか。
発端は朝鮮戦争時にまで遡る。
日本は敗戦直後のことでもあり、憲法改正まで押し付けられていて、仮令その法に背くことであっても抗えず、報道すらできないことであっても従わざるを得ない時代から始まった。
その後に発生したのが貿易摩擦で、弱小経済から何とか脱却しようと努力していた日本の経済的要因によって発生した。日本は全面的に従うしかなかった。
続いては、1965年以後日米間の貿易収支が逆転してアメリカの対日貿易が恒常的に赤字（日本から見ると黒字）になるという問題がに噴出した。
1972年に日米繊維交渉（繊維製品）で譲歩しない佐藤栄作内閣の当時通産大臣だった田中角栄に対してアメリカのリチャード・ニクソン政権が対敵通商法で輸入制限をちらつかせたために日本は対米輸出自主規制を受け入れるしかなく、日本の紡績機械は破壊されて、織物業は壊滅した。続いて1977年に鉄鋼・カラーテレビでもこれに続いた。
工業力に勝る米国が、自国内で努力できなかった筈はないが、安易な道を選択した。
1980年代に入ると、今度は農産物（米・牛肉・オレンジ）及び、特に自動車が標的となり、
ハンマーで日本自動車を打ち壊すパフォーマンス場面が連日報道された。
1981年に日本政府と自動車業界は輸出自主規制を受け入れることとなった。更に1985年にアメリカの対日貿易赤字が500億ドルに達したことをきっかけに、日本の投資・金融・サービス市場の閉鎖性によってアメリカ企業が参入しにくいことが批判され、事実上日米間経済のほとんどの分野で摩擦が生じてジャパンバッシングが起きるようになった。
1982年には日本人と間違われた中国系アメリカ人のビンセント・チンが自動車産業の中心地デトロイトで白人に殺害されたことは、アジア系アメリカ人全体が人種差別に抗議する大きな社会問題となった。さらに連動して、「ハイテク摩擦」も目立つようになった。
日米ハイテク摩擦は、以前からの経済的な摩擦（貿易摩擦）の背景の上に、半導体部品やその製品であるコンピュータ、航空宇宙などといった先端技術分野において日米間での衝突的な事象が多発したことを指すが、具体的には、いくつかの分野では米国がスーパー３０１条の適用をちらつかせ、あるいは実際に適用し、日本製品を排斥する結果を残した。今となってみれば、半導体製品の安定的確保のためには、最悪の選択だったのではないのか？コンピュータ分野では日米スパコン貿易摩擦でNECや富士通などのスーパーコンピュータを締め出し、ＩＢＭ産業スパイ事件で日立の社員を逮捕するなど、両者の感情を逆撫でする事件が起きた。富士通がフェアチャイルドセミコンダクターの買収を試みた際は、対米外国投資委員会（CFIUS）に阻止された。航空宇宙分野では、日米衛星調達合意による日本独自の人工衛星開発の抑制、F-2支援戦闘機の「共同開発」の押し付けなどがあり、他にもミノルタハネウェル訴訟などの知財をめぐる紛争などがあった。
1985年、日本の通貨安を問題視して円高を強いたプラザ合意後も日本の貿易黒字・経常黒字は減るどころか1986-1988年にかけて1985年に比べ増えていった。
1986年4月の「前川レポート」ではアメリカの要求に応えて10年で430兆円の公共投資・インフラ投資を中心とした財政支出（財政赤字）の拡大、民間投資を拡大させるための規制緩和の推進などを約束・実施した。そして、同年7月には「日米半導体協定」（第一次協定）が結ばされ、「日本政府は日本製半導体の輸出を自ら規制しながら、日本国内のユーザーに対しては外国製（実際上は米国製）半導体の活用を奨励すること」という、アメリカが有利になる内容が盛り込まれ、当時世界シェアNo.1だった日本の半導体産業はアメリカから徹底的に監視され、潰されることになった。
1987年4月には、時のロナルド・レーガン大統領が日本のダンピングを理由に日本製のパーソナルコンピュータとカラーテレビなどに異例の100%の制裁関税を賦課した。
要するに、日本側を屈服させることを優先し、それが可能であることであったも、自国内での努力を後回しにしたのではないか？
1989年以後日米構造協議が実施され、続いて1994年以後年次改革要望書が出されるようになった。だが、その一方で１９９０年代に入ると軍事的・政治的にも台頭する中国の急激な経済成長に伴う米中貿易摩擦がアメリカ側の注目の対象となり、ジャパンパッシングと呼ばれる現象も発生するようになった。日本のバブル崩壊に伴い、1996年以降のアメリカにおける日本への好感度も、中立から1991年までの圧倒的な好感度に戻った。
2018年3月、対中対日貿易赤字を出馬・就任当初から問題視してきたドナルド・トランプ大統領は「日本の安倍晋三首相や他の偉大な友人たちは『アメリカをうまく出し抜いてきた』とほくそ笑んでいる。そういった時代は終わりだ」と述べ、通商拡大法231条の国防条項を日本や中国など各国に適用して安全保障を理由とした輸入制限は36年ぶりである鉄鋼とアルミニウムの輸入制限を発動し、翌4月に8年ぶりの日中経済ハイレベル対話と閣僚会合が行われた際に日中両国は米国の輸入制限と保護主義への懸念を共有し、同年10月には日本の首相では7年ぶりの単独訪中を行った安倍首相は「競争から協調へ」「お互いパートナーとして脅威にならない」「自由で公正な貿易体制の発展」の日中新時代3原則を打ち出して中国と様々な日中の経済協力で合意し、アメリカとの貿易摩擦が日中を接近させたとBBCなどから評された。しかし、翌２０１９年には中国はアメリカと米中貿易戦争と呼ばれる関税の応酬で対立を強めたのに対して日本は日米貿易交渉で米農産物に関して市場開放を受け入れる日米貿易協定を同年9月25に両国首脳が合意して、アメリカは対日追加関税を見送ることとなった。日米貿易協定は、同年10月7日に正式に署名され、両国の国内手続きを経て、2020年1月に発効した
世界は、何を言ってもやっても、日本のように言うことを聞いて巧くやってくれるような国ばかりではない。
ヨーロッパではウクライナの尻を突ついてロシアの勢力を駆逐するかのような動きをしているように見えたが、ロシアが思いの外強かであるのに手間取っている間に、中国の影響力が伸びてきてしまった。考えてみればより厄介な事態である。
経済的にもウクライナを援助し続けるには限度がくる。ヨーロッパ諸国だって同様な状態であろう。
同時進行中のアジアにおける中国の動きも放置できない。
日本の協力を強めることは戦略上喫緊の課題であるから、日韓にギーソミア条約を結ばせてはいても、陰では日韓が仲良くなり過ぎないように、韓国側に肩入れして、暗に離反策を用いているのではないかと疑われていたが、そんな余裕はもう無くなったようだ。
慌てて韓国大統領の尻を叩いて友好色を強める動きに出たようだが、そうそう上手くは行くまい。日本と違ってどこまで信用できるかが不明なのである、今まで韓国擁護をやりすぎた結果が、韓国内の世論を今となってはまとめられまい。

高橋 洋一氏と言えば、元大蔵省・財務官僚として数々の政策に関連したことから、官僚がどのような思考回路を持っているかに詳しいことで知られる日本の経済学者、数量政策学者。　
学位は博士（政策研究）（千葉商科大学・2007年）。嘉悦大学ビジネス創造学部教授 。

このところ国会を賑わしている総務省関連の文書は、総務省各部局の全員が読めるものではなく、一部の部局でのみ通用している電子文書であり、役人がよく使う出所不明な資料ではないかと指摘している。
流石の朝日新聞も庇いきれず、もってまわった怪しい記述で読者が勘違いするように導いているが、それがいつまでも通用するとは思えない。

オールドメディアが味方してくれ続けると信じたR党は一時勢いが良かったが、段々にメッキが剥がれ、ついには梯子を外されそうな趣を呈している。
そうなったら、勢い込んで質問に立った面々は、枕を並べて討ち死にすることになりかねない。
筋の悪いものは、強力な武器にはなりえない。
このようなネタというのは、いつも筋の悪い人に集まるのではないのか？


733回　小西文書これで完全決着　高市さんは潔白でした【撮って出し】↤（ユーチューブ）

日韓関係の改善や日中関係の改善は、政権が変わった時を機会として捉え、思い出したように持ちだされる。
それは良いとしても、必ずセットになるのが、戦時中の残虐行為とその補償問題である。
しかし、それらは既に解決済みのことではないのか？
殊に韓国での幼少期から徹底して繰り返された歴史教育は、真実とはまるでかけ離れてしまっていて、共同で研究検証しようと提案しても、その席につく姿勢さえ見せない。
いつも、日本側が悪かったのだからという論調一色に塗り固めた報道を撒き散らし、日本側のみが譲歩すべきだとする方向付けも大問題である。
日本人の７割は、韓国のやり方は許せないと思っているのが実情であるとも聞く。

こういう時は、勇気を持っていったん関係を断ち、ゼロからやり直すほかない。
韓国が冷静になって事実を認識するには、それしかない。目先で日本が如何に損を被ろうと、先のことを考えたらそうすべきである。
日本のマスコミは報道すらしないで黙っているから、世界中から酷い国であると思い込まれてしまっている。そもそもが、米国の都合に沿った要求に従い過ぎた所為てはないのか？

Cedar Vally なる者の発言は、聞いているだけでいつも不快になる。
ものの言い方は攻撃的で相手に対するリスペクトは一切感じられず、昔の下級目明かしが自白のみを求めて責め立てたという手法もかくの如きだったのではないかと想像させてあまりある。
人間的に見ても、相手の全人格を否定するような発言は、苦々しく感じている人の方が多いのではなかろうか。
高市大臣といえば、法案も答弁も自分自身で考えた言葉を述べることで、取材記者たちに広く知られている。
だから、自分が言ってもいないことが取り上げられたら、それを捏造だというのは当然であろう。
オールドメディアは何としても出所不明な情報を真実として扱いたいようだが、国民は国会審議でのやり取りを見るようになっているから、どちらが怪しいか肌で感じ取るようになっている。
例えば、https://youtu.be/AOiReMLdoLw　などは、ネット上に数ある中での一例である。
他にもいくらでもでている。

相手が反論できない立場だと見くびって居丈高になっての底が浅い質問の仕方だから、その不備を突かれた答弁をされると、見ても哀れなほど狼狽えて、しどろもどろになる。
こうしてかの政党は、ますます支持者を減らし、信頼を失う。
二大政党にすることで国民の意見のバランスを取ろうとした目的からどんどん外れていってしまうのを防ぐには、党を代表して質問に立つ人に、もつと人格が国民から受け入れられる人を選ぶべきなのではなかろうか。

暇だから見てしまうのだが、ユーチューブもTVも、ペット番組で賑わっている。
可愛がって育てるのは良いことだと思うが、躾をすることなしにペットのやりたい放題に任せている飼い主を、そのまま野放図に見逃しているのを動物愛護だと思い込んでいることが多すぎないか？
例えば自動車の運転席にケージにも入れず乗せて、ハンドルの上で運転の邪魔をするペット動画を平気で公開している如きもの。事故の原因に直結しかねない。
いくら可愛いといっても限度があろう。
これらの延長線上にあるのが、自分の子供たちが反社会的行動をするのを見逃したまま育ててしまうことに繋がっているではないのだろうか。

結局誰が書いたのさえ明確にならないメモ同様の文書を元にして、野党議員が連日入れ替わり立ち替わり質問に立って国会審議の時間を費やしているが、その先鞭をつけた◯西議員に対しては「何だ小◯が言っているのか」と相手にもされず、今は巡り代わって珍念さんがそれをやっている。
小〇議員は得意満面で「日本語で端的に答えて下さい｣という台詞を連発するが、彼ほど日本語を理解できない議員は少ない。
要するに、彼のいう日本語とは、敵国認定した國を実名で答えろということである。そんな愚かなことを国会の場で口にできる筈がないことすら理解できなくて息巻いている。
更に愚かなのは、世界最強の米国と同盟しているのだから、日本は軍事力を増強する必要がないと言い放つことである。
同盟と同一国になることは全く違うのだということさえ理解できない愚かさを露呈して、恥だとも思っていないようである。
自国は第一義的に自国が守る姿勢を見せねは、どこからも協力は得られないことは自明の理である。
程々にしておかないと、引っ込みがつかなくなるのではなかろうか。
と言うのは、このところ勢いよくしているのは、3.11隠しのように見えて仕方ないからである。
当時の首相であった菅氏は、何をどう勘違いしたのか原子力の専門家を自認し、原発の水冷が緊急事態であるにもかかわらず、自分が乗ったヘリコプターを上空に飛ばしてそのタイミングを逸し、水素爆発を招いてしまった。
以来口を拭って知らん顔を通しているが、責任を取るならこちらの方が先だ。
何かを騒ぎたてる時は、隠したいことがあることが多い。
そういえば小〇氏は、以前にも自分の意見が通らなかったときに亡命するとほざいていたが、受入国がなかったということか？

赤い狸と緑の狸と、少し前の時期には言われていた。
国会議員だった時代にはまともなことを言っていたから、マスコミに叩かれる場面も多かったが、知事になってしばらくすると、何を言ってもやってもマスコミから非難されることはなくなり、都民も文句をいわなくなった。
いつの間にか親中色を強めており、それとピッタリ時期を合わせるようにマスコミからの批判は治まり、思いついたことを公約のように次々口にするも、仮令それを守ることがなくても非難されなくなった。
太陽光発電に熱意を注いでいるが、カーボンフリーの言い出しっぺのヨーロッパ勢でさえ近頃はそれらの論を引っ込める方向にシフトしているようであるが、知事はますますそれを押し進める。
水素ガスを利用するという案は米国と中国にしか利をもたらさないと判っったからか、ここを先途とばかりに太陽光発電に邁進している。
水素ガスの製造に関する特許は、どうやら日本がその重要部分を占めているらしいと知れて来たし、これまでのような勢いは下火になりつつあるのが世界の流れであるように見える。
日本は発電方法に多くの技術を持っているのだからそれを発展させれば良いと思うのだが、何故かそれをしない。新しい電力源の確保にはまだまだ時間がかかるのだから、できることに手をつけるべきであろう。